テレワークが難しい職種
働く場所や時間を選ばないテレワークは便利な働き方ですが、テレワークが難しい業種や業務もあります。
とくに「現場」と呼ばれる場所での導入は難しいでしょう。逆に「現場」がない職種には、導入可能です。ここでのポイントは、難しい職種のある企業でもテレワークが可能な職種があるという点です。テレワークを導入している企業は、できない職種とできる職種を分けています。
製造業の現場
専用の機械、多くの材料が必要となり、情報通信技術で補えない仕事です。内職のような持ち運びができる機械や材料であれば在宅も可能です。
接客業の現場
リモート接客などオンラインでおこなう業態も出てきていますが、物理的なサービス提供が必要なものはまだ難しいでしょう。
販売業の現場
店員が直接対応したり、品出しをしなければならないため、テレワーク化は向いていません。
医療（介護）業の現場
遠隔診療などが普及していますが、医療行為は基本的に対面であり、検査や治療など患者と接する業務が大半のため難しい職種です。
業務の切り出しによりテレワーク導入を実現
従業員の多くがテレワーク導入不可能な職種で働く企業であっても「データや書類を主に使う業務」や「現場にいなくても仕事ができる職種」はテレワークへの対応を進めましょう。
テレワークに最も適している業務は、「1人で完遂できる業務」です。社内外を含め、対面である必要性が低い業務であれば、テレワークで仕事を進められます。
また、複数人での分担が必要な業務であっても、連絡や情報の共有をオンラインで行うことでテレワークで進めることが可能になります。
事務、システムエンジニア、営業の職種はテレワーク導入の難易度が低いと言えます。
テレワーク導入時の理想の従業員タイプ
無理なく、少しずつ対象者を広げることで、社内にテレワーク勤務を浸透させていきます。
育児・介護など制約のある従業員
テレワークの効果を感じやすく、社内の理解も得やすいため、テレワーク文化のスムーズな浸透が期待できます。
すでに短時間勤務や時差出勤をしている場合は、本人と調整して勤務時間を伸ばせるかもしれません。
成果の出ている従業員
成果を生み出している従業員はもともと自己管理ができるため、テレワーク時も集中して業務を進めることができるでしょう。集中する時間が増えることで、より多くの成果を生み出すことができる可能性もあります。
部下がいる従業員
部下がいる従業員から率先してテレワークを実施しましょう。管理職はテレワークに反対する傾向があるため自分自身の体験が必要です。とくに中間管理職的な従業員の場合、管理する、される立場であり、体験することで両面からの改善意見を得ることができます。